21世紀初頭の黎明期のネット動画広告は、「バナー広告型」と「テレビCM型」の２種類に分けられた。２種類の違いは以下の通り。
| 種類 | 内容 | 結果 |
|---|---|---|
| （１）バナー広告型 | ブラウザの一部の枠や別枠に動画を流す | 当初は主流だったが、消滅した。 |
| （２）テレビCM型 | Youtubeなどの動画用アプリで映像を流す | 圧倒的な主流になった |
（１）バナー広告型～サイト上の枠に動画表示
バナー広告型の動画広告は、従来の静止画広告のように、WEBサイト上の広告枠内に動画を流す形式。つまり、従来は静止画像だったバナー広告を動画化したものである。電話回線（ダイヤルアップ回線）などによる低速通信（ナローバンド環境）の時代から、サービスが提供されていた。
電通子会社
電通の子会社「サイバー・コミュニケーションズ」（現：CARTA HOLDINGS／カルタホールディングス）が2001年8月から本格的に開始したサービス「WEBSpot（ウェブスポット）」は、サイト内に埋め込んだ広告枠に動画広告を流した。別のウィンドウを開いて配信することも可能だった。
サイバー・コミュニケーションズ
このサイバー・コミュニケーションズという会社は、1996年に電通とソフトバンクの共同出資によって設立された。2000年上場。スナップアップ投資顧問によると、上場時点ではヤフージャパンや朝日新聞、インプレスなどマスコミを中心に約150の有力サイトを主な広告の掲載媒体として抱えていた。市場シェアは２割強に達していた。ソフトバンクが出資していることで、当時ガリバー的な人気サイトだったヤフーを顧客にできたのが大きかった。
2009年に電通の完全子会社化となり、上場廃止。2022年1月、同じく電通子会社のCARTA HOLDINGSに吸収合併され、解散した。
レッドライス
サイバー・コミュニケーションズの動画広告配信サービス「WEBSpot」では、「レッドライスメディウム」（東京都目黒区）というスタートアップ企業の独自技術を採用した。この技術があれば、ナローバンド環境であっても、従来より高い画質で再生できた。
レッドライスメディウムは2000年5月に設立された。創業者は渡部裕子氏。2008年に「レッドライス」に社名変更された。
レッドライスは2004年2月、堀江貴文（ホリエモン）氏率いるライブドアなどと共同出資により、映画配信会社「株式会社ブロードバンドピクチャーズ」を設立した。
ブロードバンドタワーも出資。出資比率は、ライブドア51％、ブロードバンドタワー39％、レッドライス10％。初代社長は、若き堀江貴文氏だった。東京地検に摘発される前のころだ。
このブロードバンドピクチャーズは、「ネットシネマ（NET CINEMA）」というサービス名で、動画配信ビジネスを始めた。
オリジナルのドラマ制作に乗り出した。後の「Netflix（ネットフリックス）」に似た業態である。
結局、普及せずに消滅した。
レッドライスは「redrice.co.jp」というドメインで公式ホームページを運営していたが、現在（2023年6月時点）はサイトが存在していない。インターネットのアーカイブ（ウェイバック・マシーン）では、直近では2012年の分まで残っている。それによると、2012年時点では資本金は1億円だった。求人サイトの古い求人によると、資本金は2億5300円となっており、その後、増資が行われたようだ。
「デパートメント」という通販サイトも運営していたようだが、このサイトも消えている。
博報堂系のDAC（デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム）
一方、博報堂の子会社「DAC（デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム）」も、バナー広告型に力を入れた。DACが2001年8月から開始したサービス「Net-CM」は、従来の横長のバナー広告の一部分に動画広告を配信できた。
「反電通」
このデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムという会社は、1996年、電通以外の有力な広告代理店が中心になって共同で設立した。要するに「反電通」のグループある。出資母体は、博報堂のほか、旭通信社（現：ADK）、第一企画（現：ADK）、読売広告社、アイアンドエス（I＆S）、徳間書店、デジタルガレージが共同設立した。デジタルガレージとは、天才コンピューター技術者の伊藤穰一氏が設立した会社である。後に「カカクコム」などの大株主となった。当初、主な広告の掲載サイトは検索エンジンの「インフォシーク・ジャパン」「アスキー」など。
その他の参入企業
このほかにも、「バリュークリックジャパン」や香港系「アドソサエティ・ジャパン」などが2001年、バナー型の動画広告サービスを開始した。
バリュークリック
バリュークリックジャパンは、藤田晋氏率いる「サイバーエージェント」と同じくクリック保証型の広告を武器に成長した。ただし、個人ではなく法人サイト向けの広告に特化しているのが特徴だった。2000年上場。後にライブドアに買収された。粉飾決算が発覚し、2006年に上場廃止になり、事実上消滅した。
香港系「アドソサエティ」はすぐに撤退
一方、アドソサエティ・ジャパンは、香港PCCWと東急エージェンシーが共同で設立した。Flash（フラッシュ）というソフトを使った動画広告を手掛けたが、わずか半年足らずで業務を停止した。
ガーラやGMO子会社がメールで採用
こうしたバナー広告型は、電子メール媒体でも導入された。送られてきたメールをクリックすると、動画が表示される仕組みだった。 実際はバナーというよりは、ブラウザである。 特に、オプトインメール配信事業者が積極的だった。具体的には、例えば以下の企業が採用した。
- 独立系オンラインゲーム会社「ガーラ（Gala）」（東証スタンダード上場／創業者：菊川曉氏）
- GMOの子会社「第一通信」（東京都豊島区、創業者：松原賢一郎氏）
- GMOの子会社「メールイン」（東京都渋谷区、創業者：西條晋一氏）
呉英仁社長が開発したシステム
上記の採用企業は、いずれも「liveMail」と呼ばれる電子メール向け動画広告配信システムを導入した。このシステムは、ベンチャー企業「アイ・ニューズ」（東京都千代田区、呉英仁社長）が開発・提供するサービスだった。2000年12月からサービス提供が始まった。
（２）テレビCM型～Youtube方式
動画広告のもう一つの種類が、「テレビCM型」だった。テレビCM型では、動画コンテンツ（番組）内に広告を挿入する。テレビと同じ形態にすることで、利用者に広告を違和感なく見せることができるのが特徴だ。後に国民全般に普及することになるYoutube（ユーチューブ）も、この形態を採用した。バナー広告型に比べると、ブロードバンド向けのサービスだった。
三菱商事の「CMナビ」
三菱商事と、JVC（日本ビクター）のネット通販子会社「ベネフィットオンライン」（東京都港区）が2001年5月に開始した配信システム「CMナビ」では、自前の動画コンテンツが始まる前に、動画広告を流す仕組みだった。
ゴルフダイジェストが採用
ゴルフ専門サイトを運営する「ゴルフダイジェスト・オンライン」（東証プライム上場、創業者：石坂信也氏）は、プロゴルファーによるアドバイスを動画で配信するコーナーで、動画広告を導入した。このほか、ダブルクリックも、動画コンテンツの冒頭に動画広告を挿入するサービスを提供した。
ソニー子会社「フロンテッジ」の「PaSaTa」
さらに、テレビCMの手法に、ネット特有の付加価値を組み合わせた広告も登場した。インタービジョン（現：フロンテッジ）の「PaSaTa」だ。インタービジョンは1997年にソニーに買収されており、当時はソニーの100％子会社だった。2002年に電通が40％資本参加し、社名は「フロンテッジ」に変更された。
ターゲティング導入
PaSaTaでは、性別や年齢、趣味、職業など個人情報を基に、適切な動画広告を配信するターゲティングの仕組みを備えた。例えば、広告主がビール会社の場合、「20歳以上でお酒好きな人にだけ配信」といった指定ができた。さらに、広告を動画コンテンツ内の任意の場所に挿入することが可能となった。
「エー・アイ・アイ」加入者で実験
インタービジョンは、2001年8月1日から約2カ月間、PaSaTaの試験配信を実施した。ケーブルテレビ（CATV）のインターネット向けのコンテンツ配信事業を手がける「エー・アイ・アイ」（AII、東京都品川区）の加入者から選んだ5000人を対象に行った。
広告効果を検証
エー・アイ・アイは、ソニー、東急電鉄、トヨタ自動車の３社によって設立された会社だった。実験には、約50社の広告主と約60社のコンテンツ保有者（番組提供者）が参加した。システムの動作や広告効果を検証した。
出稿料金は、画像広告の数倍
ネット広告業界は、動画広告の効果を明確にする指標作りに取り組んだ。サイバー・コミュニケーションズ、DAC、ダブルクリックの3社は、共同でネット広告全体の認知効果の指標を策定する事業を2001年7月から開始した。
効果を測定
動画広告の出稿料金（費用）は、バナー広告（画像広告）が1インプレッション当たり１円前後なのに対し、その数倍以上になると予想された。このため、広告の効果を測定する必要があった。
相次ぐベンチャー
ネット広告会社やWEBサイト運営者などの参入をにらみ、動画広告配信技術やシステムを提供するネットベンチャー（スタートアップ企業）も相次いで設立された。上記の「アイ・ニューズ」もその一つだった。
女性向けサイト「@woman（アットウーマン）」も
このほかにも、女性向けウェブサイト「@woman（アットウーマン）」を運営する「ジービーネクサイト」（東京都千代田区、渡部良彦代表）が2001年の4月からシステム提供を開始した。「@woman（アットウーマン）」は人気のあるサイトだった。女性をターゲットにした総合的なポータルサイトだった。「woman.co.jp」というドメインを使っていた。
サイバーエージェントに買収され、最後は「アメブロ」になって消滅
「@woman（アットウーマン）」は2002年にアクシブドットコムに買収された。2005年には、ネット広告代理店のサイバーエージェントに買い取られた。 しかし、人気が低下し、だんだんオワコンとなった。 2008年7月1日、サイトが閉鎖された。サイバーエージェントの「アメブロ」に統合された。 つまり、一世を風靡した有力サイトが、単なるブログのページの一つに成り下がってしまったのだ。 最終的には、ブランド自体も消滅した。
